新経営計画の柱は人員削減だ
複数のソニー関係者は口を揃える。実際、 9月にハワード・ストリンガー会長が打ち出す新たな経営計画には、大幅な人員削減が盛り込まれる見通しだ。全世界で1割リストラすれば、1万5000人の固定費を圧縮できるのだ。
家電・エレクトロニクス製品の安売り合戦が繰り広げられる東京秋葉原の電気街
さらに、新経営計画は社長レースの行方にも微妙な影を落としそうだ。ソニーは05年6月、ストリンガー会長、中鉢良治社長、井原勝美副社長の3氏によるトロイカ体制へ移行した。しかし、外国人のストリンガー会長は「しょせんリストラ推進の“憎まれ役”として登板したリリーフエース」とみる向きが少なくない。注目されるのは、新体制移行前の4月、井原副社長がテレビ事業を統括するホームエレクトロニクスネットワークカンパニーの責任者に就いたこと。リストラをバネにエレクトロ二クス部門を再生させれば、次期社長の芽は大きくなる。
その一方で、ストリンガー会長はゲーム部門を立ち上げた久多良木健・前副社長と親しい。久多良木氏は現在、子会社のソニー・コンピュータエンタテインメント社長に留まっているが、来春、「PS3」がヒットすれば、再びソニー本体の経営中枢に返り咲く可能性は高い。
しかし、誰がトップにつくにしても、本業のエレクトロニクス部門が復活しない限り、ソニーの未来はない。