＜「覚せい剤なんて、僕は一度もやったことはありませんよ。ずっと『無菌状態』で育っていますから。
実は、僕が使っていたのはアンナカです。『安息香酸ナトリウムカフェイン』といって通称アンナカと言われる薬なんですけど、二〇〇〇年頃から病院で処方されて飲んでいました。詞を書く時には本当に助かってる。今日は絶対に寝ちゃいけない時ってあるでしょ。眠かったり、ダルかったり。アンナカを一包飲むと、二～三時間は目が覚めるんですよ。（中略）昨年夏過ぎ、そんな話を山本にしたところ『アンナカなら手に入るよ』って言われたんです。その後、いきなり山本がアンナカをプレゼントで自宅に持ってきてくれて、『ちょうだい、ちょうだい』ってなったんです。どこから入手しているのかはわかりませんけどね。（中略）
これが僕の認める唯一の汚点で、薬事法違反ですよね。そこに関しては認めます。でも、病院で処方してもらえる薬ですし、自分としてはそこまで罪悪感はなかった。しかも、毎月受け取っていたわけじゃない」＞
『週刊文春』でこう語っているのは、人気大物デュオ「CHAGE and ASKA」のASKA、飛鳥涼（55）である。2か月ほど前にここでも紹介した週刊文春の記事「シャブ＆飛鳥の衝撃 飛鳥涼は『覚せい剤吸引ビデオ』で暴力団に脅されていた！」は大きな話題を呼んだ。それから2か月が過ぎた9月30日（2013年）に、週刊文春記者の携帯電話にASKAから突然電話がかかり、「男と男の話し合いをしよう」といってきたのだそうだ。
その夜、自宅に隣接するスタジオでASKA本人がインタビューに答えた。あれは覚せい剤ではなくアンナカという、医者から処方されている合法的な薬だと説明するが、週刊文春記者は納得できないようだ。ASKAのいうように興奮剤のアンナカであったとしても、それにはこういう効用もあると元覚せい剤中毒者が解説する。
＜「われわれの間では、アンナカはシャブの『混ぜ物』という認識。通常、シャブを使用すると男は性的不能になりますが、興奮剤のアンナカを混ぜることにより、勃起が促進され、ドラッグセックスが可能になる。闇ルートでは味の素で増量してある粗悪なシャブも出回っているので、アンナカ入りのものは『上物』とみなされています」＞
また、＜ASKAの主張通り、アンナカの吸引シーンを「覚せい剤吸引」と『捏造』され、（山本から＝筆者注）多額の金銭を要求されたとすれば、これは悪質な恐喝以外の何物でもない。しかも、相手は小指が欠損した現役の暴力団組員である。しかし、ASKAは山本に対し、「悪い奴には思えない」「憎めない」と庇う様子すら見せるのだ＞（週刊文春）
そこでASKAの友人が完全匿名を条件に、裏事情をこう明かしている。＜「実は最近、ASKAは極秘裏に山本と『手打ち』をしたというのです。ASKAが言うように、そもそも山本とは共犯関係だから、本来ならば盗撮映像が世間に出ることはなかった。だが、山本サイドが映像をマスコミに売り歩き、情報をリークし、ASKAの『シャブ使用』が発覚。で、あの大騒動です。事が事だけに、もし逮捕されるような事態に発展すれば、双方が損をすることになる。しかしお互いが組んでしまえば、容易に言い逃れはできる。山本と話し合いがうまくいったASKAは、安心して『ドラッグをやってない』と声明文を出したのではないか」＞
何のことはない、山本という暴力団員の思惑通り、週刊文春を使ってASKAに脅しをかけ、それに震え上がったASKAが要求通りにカネを払ったという図式になるのではないか。
このインタビューで、ASKAの覚せい剤疑惑がすべて晴れたわけではなさそうである。ASKAはこんな気になる発言もしている。＜「クスリで唯一心当たりがあるとしたら、文春でも薬物疑惑が書かれたエイベックス社長の松浦（勝人）君。彼のパーティーなんかに呼ばれて行ったこともあるから、仲間だと思われたりしていたかもしれない。松浦君ともクスリの話はしたことはないけど、彼にそういう噂があるってことは知っていました。だから僕もその一派かと思われたのか、と思いますけど」＞
こうした芸能界の薬物汚染情報が次々に出てくるが、ASKAの場合も麻薬取締官が事情聴取したという話は聞かない。事実無根なのか、現行犯逮捕でないと無理なので躊躇しているのだろうか。「火のないところに煙は立たない」のではないかと、私などは思うのだが。
「週刊朝日」編集長セクハラ更迭！酔って抱きつき胸もんだりスカートに手入れたり…
『週刊朝日』にまたまた不祥事が起こり、編集長が更迭されてしまった。それも週刊文春が取材してからあわてて処分を発表したのだから、朝日新聞のコンプライアンスはどうなっているのかと心配になる。
週刊朝日は佐野眞一氏の「ハシシタ」で橋下徹大阪市長から猛烈な抗議を受け、当時の編集長が更迭され、朝日新聞出版の社長が辞める大騒動になってしまった。その立て直しを図るべく小境郁也氏が編集長になったが、その小境編集長が「セクハラ常習」者だったというのだから、お粗末すぎて開いた口が塞がらない。
朝日新聞出版関係者がこう話している。＜「いまは朝日新聞社と朝日新聞出版に分社化されていますが、〇八年までは同じ会社だった。社員の行き来がある二つの会社のなかの何人かの女性が、小堺氏と関係を持っていたというのです。小境氏には妻子がいますが、長く別居していて現在は一人暮らし。ある女性記者と不倫関係にあったのは社内では有名だし、過去にも別の女性問題が取り沙汰されたこともありました」＞
別の朝日新聞出版関係者もこう語る。＜「気に入っている女性がいると、『○○と飲んでるからおいでよ』と誘いだし、女性が来ると同席していた人を帰らせて二人っきりになるのが常套パターン。酔った勢いで抱きついたり、いきなり胸を揉んだり無理やりチューしたり。テーブルの下で強引にスカート内に手を入れ、太ももの奥を触りまくることもありました」＞
今回はセクハラを受けていた女性が周囲の女性に相談し、これまで関係があった女性の名前などを書いた連判状のようなものを作り、朝日新聞本社に報告したという。だが、週刊文春の取材に対して朝日新聞側は「現在、事実関係を調査中」と悠長なことをいっていたのだが、週刊文春が発売される前日に「週刊朝日編集長を懲戒解雇 重大な就業規則違反」と紙面で発表したのである。
＜朝日新聞出版は、同社が発行する週刊朝日の小境郁也編集長（53）＝朝日新聞社から出向＝に重大な就業規則違反があったとして編集長を解任し、朝日新聞社は8日付で小境編集長を懲戒解雇処分にした。併せて朝日新聞出版は上司の監督責任を問い、9日付で青木康晋（やすゆき）社長を役員報酬減額、尾木和晴雑誌本部長を減給処分とする＞
後任の編集長には朝日新聞東京本社写真部の長友佐波子・フィーチャー写真担当部長が9日付で就いたという。女性ならセクハラはないだろうという朝日新聞らしい姑息な考えだが、今度はパワハラで更迭にならないように注意してね、長友編集長さん。これで女性読者が離れ、今以上に部数が落ちれば「休刊」というのもそう遠いことではないかもしれない。死にものぐるいでがんばれ、朝日編集部諸君！
団塊世代待ち受ける三重苦「年金カット」「消費税増税」「物価上昇」
『週刊ポスト』は安倍政権の「強気を助け弱きをくじく」やり方に敢然と反旗を翻しているが、今週も「10万人以上の年金受給者が国に年金減額の取り消しを求める行政不服審査請求申し立てに動き出した」ことにたいして、全面的に支援するといい切っている。その意気やよし！
消費税を上げなくてはならないのは「高齢者が年金をもらいすぎているからだ」と批判して、現役世代の不満を高齢者に向けさせようとしているが、それは違うと、年金博士として知られる社会保険労務士の北村庄吾氏が指摘している。
＜「団塊世代は年金に関して『勝ち逃げ世代』といわれるが、そうではない。年金制度はすでに破綻しているのに、なんとか年金を支払うことができるのは、高度成長期からバブル期にかけて団塊世代が中心になって貯めた積立金があるからなのです」＞
団塊世代は現役の時は必要以上に保険料を払い、受給額は前の世代より大きく減らされているのだ。それが、これからは年金カットに加えて消費税増税、物価上昇という三重苦に見舞われるのである。
＜家計調査(2012年平均)によると、世帯主が70歳以上の2人以上世帯はすでに昨年の時点で毎月の家計は赤字だ。具体的に見ると、収入は年金が19万5299円、その他の収入を合わせた月収22万2964円に対して、食費、光熱費、住居費、交通通信費などを合わせた支出合計は26万863円で、赤字の3万7899円は貯蓄の取り崩しなどでやりくりしていることが浮かび上がる。
消費税が10％に上る2年後にはどうなるか。
まず特例水準解消で年金が2.5％(4882円)カットされ、月収は21万8082円に減る。
一方の消費支出は、政府目標の2％物価上昇が実現し、さらに政府の方針通り消費税分が価格に転嫁されると計算した。これに電気・ガス代の値上げ、年金から天引きされる介護保険や健康保険税の値上げを合わせると、支出合計は28万4537円に達する。新たに3万円近く負担が増え、1か月の赤字は6万6455円に膨れ上がる＞（週刊ポスト）
現在30代、40代の諸君は他人事のように思っているかもしれないが、すぐその時は来てしまう。この国の社会保障制度を政府や役人に任せておいたら、70過ぎたやつは姥捨山へ行けとなるに違いない。私など残りわずかだ、嗚呼！
福島原発沖「水泳はできてもシーフードはとても食べられない汚染蓄積」
このところ小泉純一郎元総理が「脱原発」をいい出し、各誌が小泉の思惑をあれこれ推し測った記事を載せているが、『週刊新潮』は小泉政治の「ワンフレーズを弄ぶポピュリズム政治が格差を招き、日本を暗い国へとぶっ壊した」と批判している。週刊新潮は、原発を稼働させなければコスト高が企業や家庭の電気料金に跳ね返ってくるのだから、小泉発言は無責任だと主張している。小泉時代が現在の深刻な格差社会をつくったことは間違いないが、原発再稼働には素直に頷けない。
週刊文春では小泉元首相の講演料が1回200万円だと書いているが、これほどの大金を払ってまで聞く話とも思えない。それよりも、ますます深刻になっている福島第一原発の汚染水問題が気がかりである。『週刊現代』で世界最大規模の独立系研究所である米国ウッズホール海洋研究所のケン・ベッセラー博士は福島近海の汚染状況についてこう語っている。
＜「私たちのチームはこれまで4度来日、原発から1キロの所まで近付いて海水などの調査をしていますが、汚染水は漏れ続けています。いくら海水で薄まっても、魚がいる場所としては、福島の沿岸は最悪の場所です。残念ながらいくつかのシーフードについては食べられるレベルではありません」＞
当然ながら、「汚染水はコントロールされている」と主張している安倍首相の発言には批判的である。＜「海洋汚染はコントロールされているという安倍首相の発言は理解できません。私から見れば、全くコントロールされているようには見えない。
海洋汚染自体は、人体のリスクという観点から言えば、水泳しても大丈夫でしょう。しかし、魚介類の汚染は、魚にガイガーカウンターを当てるだけで検知できるほど高いレベルです。これは、食べても安全とはとても言えないと考えています」＞
重要なことは、国際グループによる調査態勢を構築することだとベッセラー博士はいうが、海外に原発を売り込もうと躍起になっている安倍首相は聞く耳を持たないはずである。
いま全力を挙げて取り組むべきは、汚染水問題と東北の復興であるはずだ。そこを蔑ろにしている安倍首相に高い支持があるのが、私には少しも理解できない。
裏社会の代理人・許永中「出獄」で震え上がっているあの政治家、この会社
闇の帝王、裏社会の代理人、浪速の怪人などと、数々の異名をほしいままにした許永中氏（66）が9月末（2013年）、13年あまりの服役を経て出所した。週刊ポストは韓国のソウル市内にある「南部矯導所」を出所した直後を写真に撮り、肉声を伝えている。彼の出所で震え上がる政・財界人も多いのではないか。
許氏は大阪・北区中津に生まれた在日韓国人で、1980年代前半のバブルの勃興期から絶頂期、そして崩壊を経て99年に身柄を拘束されるまで、裏社会との太いパイプを背景に政財界に深く食い込んだ。政治家でいえば竹下登元首相、財界人でいえば太田清蔵・東邦生命元社長など、各界の一流の人物たちとの人脈を築いた。
大阪の中堅商社・イトマンから3000億円に上る巨額資金を闇に流出させ、およそ360億円の損害を与えた特別背任の罪に問われ逮捕された。いまひとつは、石油商社・石橋産業から手形180億円を騙し取ったとする事件の詐欺容疑で逮捕されているが、この事件には不可解なものがある。事件に関わった当事者の一人がこう話している。
＜「当時、石橋産業側は傘下の建設会社を同業他社と合併させるという許氏の事業プランに合意して協定書まで交わし、許氏に180億円の手形を出した。また、許氏には当時、銀行から同額の融資が見込めたので、返済能力もあった。騙す方も騙される方も、その意図がなかったのだから、詐欺罪が成立するのは不可能だ。
では、なぜ事件になったのか。それは許氏のビジネスパートナーで、裏社会の大物の代理人として動いていたヤメ検弁護士の田中森一氏を検挙することが、当時の検察にとって至上命題だったからだ。だから、わざわざ田中氏が関与した無理筋の手形詐欺事件にした。いうなれば、許氏は巻き添えを喰った形だ」＞
許氏は日本のバブル前後の政治、経済を実際に裏で動かしてきた当事者である。あの政治家、あの大企業、あの事件の裏側で本当は何があったのか―それを身近に知る重要な「歴史の証言者」だから、当時の捜査関係者がこういっている。
＜「イトマン事件で逮捕、保釈された後も竹下元首相が許氏と会っていたのは、取り調べで竹下氏に関することをは一切、しゃべらなかったからだといわれた。まだ、知っていても口に出していない秘密があるはずだ」＞
ついに大物仕事師がシャバに戻った。まだ66歳である。最後の大仕事で世間をアッといわせる時が来るかもしれないと、週刊ポストは結んでいる。許氏が真実を語るとすれば、ぜひ聞きたいものである。