「『今までにこんな例は見たことがありません』
超音波の画像を診た医師はそうつぶやいたという。七歳女児（検査当時・以下同）の小さな喉にある甲状腺に、八ミリの結節（しこり）が、微細な石灰化を伴ってみられたのだ」
「週刊文春」の巻頭特集「衝撃スクープ 郡山4歳児と7歳児に『甲状腺がん』の疑い！」は、こうした書き出しで始まっている。
原発事故のあと3か月以上福島暮らし
北海道へ自主避難している親子309名（子供139名、大人170名）を対象に、昨年末から地元の内科医がボランティアで甲状腺の超音波検査を行っている。郡山から夫と離婚して避難してきた母親の7歳の姉に結節が見つかり、2歳の妹にも2ミリのものが見つかったのだが、妹のほうはがんの疑いはないという。
小児甲状腺がんはチェルノブイリ原発事故で、唯一公的に認められた被曝による健康被害である。旧ソ連のベラルーシでは、事故までの10年間で7人だった子供の甲状腺がんが、事故後は508人に上っている。札幌で甲状腺エコー検査を実施した内科医はこう言っている。
「しこりのあった七歳女児と四歳男児の二人に加え、十九歳以上の『大人』九人の計十一人に、甲状腺がんの疑いがありました。うち成人女性一人はすでに甲状腺がんが確定、切除手術を行うことも決まっています」
1月25日（2012年）には福島県で第五回「県民健康管理調査検討委員会」（以後＝検討委員会）が行われ、十八歳以下の甲状腺エコー検査の結果が発表された。1765人のうち26人に結節や嚢胞（のうほう）が見つかったが、「すべて良性」とされた。さらに福島県立医大の鈴木眞一教授は会見で、「二十六名はいずれも六歳以上。五ミリ以上の結節、二十ミリ以上の嚢胞が五歳以下で見つかることはありえない」と明言している。
先の内科医は年間2000人ほど甲状腺の手術を行うが、鈴木教授がいうように、小学生に上がる前の子供にできる可能性はほとんどないという。だが、発見されたのである。避難してきた子どもたちはいずれも原発事故のあと、3か月以上福島で暮らしていたのだ。7歳の女児はその後の血液検査の結果、「良性」と診断されたが、将来に不安が残ると母親は語っている。
「診てもらった北海道大学の先生も、今までに十四歳未満でがんになった子供を二回しか診たことがなく、『いつ、がんになるかわからない』と。でも、しこりを切除してしまうと、今度は一生ホルモン剤を飲み続けないといけなくなるというのです」
福島県の健康管理調査検討委員会座長「自覚症状なければ追加検査必要なし」
福島県で行っている甲状腺検診は3年かけて一巡するが、甲状腺学会の関係者はこう疑問を呈している。
「動物実験ではたしかに被曝しても一年で発がんすることはないという結果が出ているが、チェルノブイリでは事故直後のデータをフォローしていないので、放射能に対して感受性の強い一歳や二歳の子どもが、事故後一～二年後まで受診しなくても大丈夫だといいきれるのか」
しかも、福島ではエコー写真を見せてもらうこともできないし、県内でセカンドオピニオンを仰ぐことも困難なのだ。それは「検討委員会」の座長・山下俊一福島県立医大副学長が、全国の日本甲状腺学会員あてに「次回の検査を受けるまでの間に自覚症状等が出現しない限り、追加検査は必要がない」というメールを送っているからだ。こうしたやり方に一人の甲状腺専門医は批判的だ。
「従来の理論では、一～二年ですぐに嚢胞やしこりは大きくならないかもしれない。しかし、あくまでもそれは『これまで普段見てきたもの』を基準にした場合です。原発事故が起こった今、『今まで見たことがないもの』を見ている可能性がある。従来の基準が絶対とはいえないのでは」
この記事は重要な問題を告発しているのだが、残念ながら取材が緩いために読んでいてインパクトが弱い。母親が仮名なのは仕方ないとしても、郡山の子どもに甲状腺異常を発見した北海道の内科医の名前が出ていないのはどうしたことなのか。こうした記事を書く場合、信憑性を担保するためには実名が必須である。内科医は実名を出すことで何か不都合なことでもあるのだろうか。他にも甲状腺の専門医も匿名なのは解せない。何はともあれ、こうした報道は継続していくことが重要である。続報に期待したい。
福島の小中学校など2700か所に線量計設置完了。でも、表示は2割低め
あと少しで3・11から1年を迎えるが、東日本大震災の復興もほとんどといっていいくらい進まず、原発事故の収束なども遅々として進んでいない。とくに原発事故についていえば、文科省が発表している放射線量への不信感が根強く、いくら御用学者たちが「健康に影響がない」と連呼しても、国民が肯かない。
「サンデー毎日」によれば、東電から多額の寄付を受けていた東大で、内部から「原子力ムラ」ベッタリの教授たちへの批判が起きているという。きっかけは、日本原子力学会の田中知東大大学院工学系研究科教授が責任者を務めている東大の「環境放射線対策プロジェクト」で、東大キャンパスがある場所の放射線量を調査し公表したことだった。東大本郷キャンパスは0・08マイクロシーベルトだったが、千葉の柏キャンパスは0・37～0・50マイクロシーベルトでかなり高かったにもかかわらず、それは測定値近くにある天然石や地質の影響で、結論は、人体に影響を与えるレベルではなく、何ら問題ないとしたのだ。
これに「東大は放射能の健康被害はないとの立場を明確にしたのか」という批判が大学内から巻き起こり、結局、濱田純一総長がその箇所を削除するように指示したそうだ。
放射線量問題について付け加えさせてもらう。文科省が進めていた福島県内の小中学校など2700か所に線量計を設置するというプロジェクトがほぼ終わったと、2月22日付けの一部の新聞に載った。そうした大プロジェクトが完了したのなら堂々と記者会見すればいいものを、なぜしないのか疑問があるが、ひとまずそれは置いておく。
最大の問題は、そこで表示される放射線量は実際の線量から2割程度減じた数値であることだ。以前にも書いたが、このプロジェクトは最初、私の友人の会社が落札したのだが、文科省側の「線量補正ソフトで線量を2割程度低く表示せよ」という数々の理不尽な要求などで工期が少しばかり遅れたため、文科省から契約を一方的に打ち切られてしまったのだ。
新たに設置された線量計のいくつかは、そのまま放置されている私の友人が設置した線量計の近くに立っている。そこに表示されている数値はほぼ同じものだと、見てきた人間から聞いた。ということは、実際の放射線量より2割低い数字ということになる。こんなごまかしを続けている文科省や政府、原子力ムラの人間たちを信じろというほうが無理であろう。
トマトダイエット―効果あっても医薬品になるまであと20年
放射能についての話が長くなってしまったが、この他の注目記事をあげておく。メディアなどの影響で特定の食品の効能が過信され、消費者が殺到することを「フードファティズム現象」というらしいが、京都大学の河田照雄教授らの研究グループが、マウスの実験により、トマトには脂肪肝や血中の中性脂肪値を改善する効果があると実証されたと発表して、スーパやコンビニからトマトジュースが姿を消してしまった。そこで「週刊新潮」はさっそく「トマト・ダイエットは効くか！効かないか?」という特集を組んだ。
トマトが体にいいというのはこれまでもいわれてきたことだから、ブームはすぐ終わるという見方がある中で、絶賛する先生方もいる。大村裕・九州大学名誉教授もその一人だが、こういう研究成果が医薬品になるまでにはあと20年ぐらいかかるというから、気の長い話である。佐藤祐造・名古屋大学名誉教授も、トマトという基本的に毒のないものを食べて肥満が解消されるのなら素晴らしいから、研究を深めてほしいとエールを送るが、トマトがメタボにいいからとトマトだけを食べるようなことをしないようにと釘を刺す。
無毛ヌード時代でカメラマン苦労「隠すものなくて写っちゃう」
「週刊現代」の袋とじ「無毛ヌード時代を始めよう」がおもしろい。もうヘア・ヌードは終わった。これからは無毛ヌード時代というのが現代の主張らしい。昔、無毛はパイパンなどといわれて貴重だったが、昨今ではヨーロッパを中心に、当たり前になってきているそうである。たしかに、「生理のとき、蒸れなくて楽なんです」「元彼に毛じらみをうつされたんですよ」という悩みから解放されることもあるのだろう。「脱毛エステ」なるものもできているようだ。
「ワンダーアップ上野店」の宮原千晴店長は、「当店ではハイジニーナ脱毛まで希望される女性が多いですね」という。ハイジニーナ脱毛とはVライン＝デルタ地帯、Iライン＝性器周辺、Oライン＝肛門周辺のすべてを無毛にすることだ。このVIOすべてをしてもらうコースは何と13万9000円である。しかし、カメラマンからすると無毛ヌードはヘア・ヌードよりも撮り方が難しいそうだ。
「毛で性器が隠れるので、ヘア・ヌードはそれほど工夫はいりません。しかし、無毛の女性の場合、縦のラインを見せずにいかに無毛であることを表現するかが難しい。ライティングや撮る角度など、写真家の腕が試されるんです」（カメラマン・小倉一真）
われわれの世代が若い頃、古本屋から買ってきたアメリカ直輸入の「PLAYBOY」は宝物だった。ドキドキしながら見たピンナップガールの大事なところは、ほとんどが黒く塗り潰されていたが、いくつかは生まれたままのヌードが拝めた。それは無毛かそれに近い産毛のような薄いヘアで、まだティーンエージャーかと思うほど幼く見える女性だった。性器はもちろん見えないが、ヘアが写っていなければワイセツではないと判断されたのだろうか。たしかにそのヌードを見ても、若い自分でも十分には発情しなかった。無毛ヌードブームが来るとは思えないが、ちょっと変わった変化球で、楽しめるグラビアである。
もう一本は毎日の「火山学の権威 鎌田浩毅京都大学教授『富士山は100％噴火する』」。これは怖いぞ！ 鎌田教授は東海・東南海・南海の3連動地震は2040年までには必ず起きるとおっしゃっておられる。そのために早く首都機能の移転を考えなくてはダメだというのだが、考えただけで体が動かなくなってしまった。