佐川アドバンスは6度目の「ホワイト500」、SGHG健康保険組合は3年連続「ブライト500」に認定

2025/3/10
SGホールディングス株式会社

　SGホールディングス株式会社（本社：京都市南区、代表取締役会長：栗和田榮一）および当社グループ2社と外郭団体は、3月10日付けで、「健康経営優良法人2025」に認定されました。佐川アドバンス株式会社は大規模法人部門の上位法人として6度目の「ホワイト500」に、外郭団体のSGホールディングスグループ健康保険組合は中小規模法人部門の上位法人として3年連続で「ブライト500」に認定されました。

■認定各社の健康推進活動例
【大規模法人部門】
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　「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」には、SGホールディングス株式会社、佐川グローバルロジスティクス株式会社、佐川アドバンス株式会社の3社が認定されました。
　SGホールディングスは2年連続、佐川グローバルロジスティクスは6年連続の認定となりました。佐川アドバンスは7年連続の認定で、さらに上位法人として6度目の「ホワイト500」に認定されました。

＜SGホールディングス株式会社＞
（1） 従業員の健康保持・増進（重点課題：生活習慣病の予防）
　健康意識の向上や生活習慣の改善を目的とし、有名講師によるヨガセミナーや現役医師による健康セミナー、専用アプリを使用したウォーキングイベントを開催。
（2） 職場環境の整備（重点課題：ワークライフバランスの実現）
　柔軟な働き方を実現できるようテレワークを推進（在宅勤務の利用者は約3割※1）。
また、仕事と治療の両立支援を目的とした特別治療休暇や管理職の学び直し（リカレント教育）等を目的とした組織力強化休暇（FS休暇※2）等を整備。

※1 在宅勤務の利用者には「通勤」と「在宅勤務」を組み合わせた勤務形態の者を含む
※2 For Sｔrengthの略。管理職の不在期間を設けることで部下育成や業務代行体制の構築も促進
　
＜佐川グローバルロジスティクス株式会社＞
（1） 重症化予防に向けた保健指導の実施
　健康保険組合の保健師による医療機関への受診勧奨、服薬確認、専門医の紹介、面談の実施。
（2） ワークライフバランスへの取り組み
　仕事と生活の調和を図るべく、年次有給休暇を計画的に取得する施策として、年次有給休暇付与日数20日以上の正社員を対象に長期休暇の取得を促進する休暇制度を継続。
（3） エンゲージメント向上への取り組み
　職場の活性化、心理的安全性の高い職場の実現に向け、すべての事業場で責任者が「ハラスメント撲滅宣言」を掲示するほか、ハラスメント撲滅をテーマに従業員および人事部門参加型のディスカッションを実施。また、次の施策展開のため従業員の意識変化の兆候を把握すべく、パルスサーベイを実施。

＜佐川アドバンス株式会社＞
（1） 健康経営を推進する職場風土の醸成
　健康経営の推進方針や、重要性を継続的に発信し、全社一体となって各種健康経営施策を実行。
（2） 生活習慣病などの疾病予防と重症化予防
　特定保健指導を就業時間中に実施し、受診率を高め、対象者が指導を利用しやすい環境を提供。また衛生委員会より肥満予防や食事、運動などに関する健康情報を発信し、従業員のヘルスリテラシー向上を推進。さらに従業員個々の健康習慣定着のために、毎日午後3時に腰痛・肩こり予防やリフレッシュを目的としたストレッチ体操、ウォーキングイベントを実施。
（3） ワークライフバランスの推進　
　テレワーク実施要件の緩和や、有給休暇の取得促進としてリフレッシュ休暇を推奨。また育児・介護と仕事の両立を支援するため、経営層から両立支援方針の発信や、各種制度に関するセミナーを開催。

 

【中小規模法人部門】
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　「健康経営優良法人2025（中小規模法人部門）」には、外郭団体のSGホールディングスグループ健康保険組合が6年連続の認定で、さらに上位法人として3年連続で「ブライト500」に認定されました。

＜SGホールディングスグループ健康保険組合＞
（1） 当組合から各事業会社へ提供している疾病予防対策をすべて実施
　ウィメンズ検診（乳がん・子宮頸がん・骨密度検査）、インフルエンザ予防接種補助、大腸がん検診など、健康保険組合の事業として積極的に受診を推進。
　また例年定期健康診断と特定保健指導受講率100％を達成。
（2） 喫煙者ゼロを10年以上継続中
　「たばこ」を想定することがない職場環境を実現。
（3） 仕事と家庭生活の両立に向けた環境作り
　時差出勤制度の導入および有給休暇の積極的な取得推進、時間外勤務の低減、在宅勤務制度を一部導入。
　
　
　SGホールディングスグループでは、SGホールディングスグループ健康保険組合を中心に、グループ全体で従業員の健康増進に向けた各種施策を展開しています。また、各社ごとの事業特性に合わせた取り組みを個社においても実施しています。今後も従業員の健康を重視した、より良い事業運営を進めてまいります。