矢野経済研究所は2017年1月23日、2016年度の健康食品の市場規模調査を発表した。それによると、メーカー出荷金額ベースで、前年度比100.9％の7500億円が見込まれる。2015年度に市場の押し上げ効果があった訪日外国人のいわゆる「爆買い」が2016年度は収まり、需要が沈静化したためだ。
一方、2015年4月から開始された機能性表示食品は、初年度が446億円だったが、2016年度は約4倍の1483億円が見込まれる。
機能性表示食品について30代以上を対象とした消費者アンケート調査を行なうと、約7割の消費者が機能性表示食品を知っており、2割強が摂取した経験を持っていた。また、同食品の機能で関心があるものを尋ねると、「内臓脂肪対策」と「中性脂肪対策」がともにトップで24％、続いて「コレステロール対策」（18％）、「整腸」（17％）、「疲労感軽減」（16％）、「アイケア」（16％）などの順だった。
同研究所では、機能性表示食品の数が急増しており、2017年度も引き続き市場の押し上げ効果が期待されるとみている。