アイドルグループ「欅坂46」の衣装がナチスドイツを想起させるとしてユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」が謝罪を求めていた問題は、声明発表から24時間足らずで欅坂46側の運営会社や総合プロデューサーの秋元康氏が謝罪することになった。
「似ている」という指摘は10月22日の衣装の披露直後からくすぶっていたが、欅坂46の謝罪を伝える記事に寄せられたコメントには、衣装のデザインはグローバルスタンダードに合わず謝罪は当然だとする意見がある一方、「ただの難クセ」「ユダヤのプロパガンダ」などと、SWCの対応に疑問を示す声も出ている。
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欅坂46「ナチス風」衣装は「アリ」なのか
ソニーや日本のブランドイメージも傷つくと主張
今回の衣装をめぐっては、米国のユダヤ人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」が10月31日（現地時間）、
「10代の若者がナチス風の衣装を着てステージや観客席で踊っているのを見ることは、ナチス大量虐殺の犠牲者に多大な苦痛を引き起こす」
と謝罪を要求。その上で、
「仮にグループ（欅坂46）に傷つける意図がなかったとしても、当該パフォーマンスはナチス犠牲者の記憶をおとしめるもので、ネオナチの感情が高まっているドイツやその他の国々の若者に誤ったメッセージを送ることになる。ソニーのような国際的ブランドには、もっと良いものを期待したい。ソニーは日本に恥をかかせている」
などとして、今回の騒動がソニーという国際的なブランドや日本という国の対外的イメージにも悪影響を与えると主張した。
この声明が掲載されたのは日本時間11月1日未明だが、同日夜には欅坂46のウェブサイトに「ご不快な思いをさせてしまったことに対し、心よりお詫び申し上げます」などとする謝罪コメントが掲載され、総合プロデューサーの秋元康氏も「監督不行き届きだった」として陳謝した。
「『ガス室』なかった」記事で雑誌廃刊に追い込む
こういった対応を伝えるJ-CASTニュースの記事には、様々な声が寄せられた。
「グローバル化したこの世界でそういうことに事前に気づかない時点で、プロデューサーとして失格」
「中国のアイドルが劇場を第七サティアンと呼んで正大師のコスプレで歌ってたら日本人としてどう思う？オウムの比じゃないぞナチスは」
などとして、衣装はきわめて不適切だとの声が相次いだ。一方で、
「ユダヤのプロパガンダは若者の表現の自由を奪った。大変な罪だ」
「自称被害者の人権ヤクザはどこの国にも居るって事だ」
「ただの難クセ」
などとしてSWCの声明を非難する声も多い。
SWCは、ホロコースト否定論やユダヤ陰謀論を唱えるメディアに対して、広告主を巻き込みながら激烈な抗議活動を展開することで知られている。例えば1995年1月に文芸春秋社の月刊誌「マルコポーロ」が掲載した「ナチ『ガス室』はなかった」と題する記事をめぐるトラブルでは、「ホロコーストはソ連などの共産主義政権の作り話」などとする内容に、SWCやイスラエル大使館が猛烈に抗議。文芸春秋社のスポンサーに広告出稿を取りやめるように働きかけるなどの運動を展開した。その結果、文芸春秋社は雑誌の回収と廃刊、編集長の解任を決め、全面謝罪。社長も引責辞任に追い込まれた。