熊本地震で倒壊した住宅や市役所庁舎に落書きしたとして会社員の男が逮捕されたことを受け、ネット上で注目を集めている言葉がある。HAARP――米国の「高周波活性オーロラ調査プログラム」の略称だ。
一見、地震とは何の関係もなさそうなものだが、実はこれ、一部の人々の間では「地震兵器」としてかねてから信じられている。見つかった落書きにも、この言葉が含まれていた。
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高周波活性オーロラ調査プログラムの施設（写真：AP/アフロ）
「地震兵器」と信じる人たちがいる
逮捕されたのは、同県八代市に住む会社員の男（47）。2016年5月26日、倒壊した益城町の住宅に「売国皇室によるテロ地震」と黒いスプレーで落書きしていたところ、周辺をパトロールしていた私服警官に見つかり、器物損壊容疑で現行犯逮捕された。
28日には八代市役所にも落書きしていたとして、建造物破損などの容疑で再逮捕された。男は容疑を認めているという。
市役所の落書きが見つかったのは15日のこと。当時の報道では、落書き内容を「全壊も少しだったネー」という部分を強調して報じるメディアが多かったが、実際に書かれていた全文は
「キャハーHAARPで全壊も少しだったネーでも落書き報道は出来ましぇん だってポチモン放送局だし～ 666」
というものだった。
ここに書かれている「HAARP（ハープ）」とは、米国が展開している「高周波活性オーロラ調査プログラム」のことだ。米国空軍と海軍、国防高等研究計画局(DARPA)が主体となった共同研究施設で、巨大アンテナから電磁波を高層大気に向けて照射し、電磁波と電離層の関係等を調べているとされている。
ただ、軍関連施設とあって、その実態は明らかになっていない。
そうした事情もあってか、以前から地震発生との関係が指摘されるようになり、「強力な高周波エネルギーを放出できる地震兵器」「世界中のどこでもピンポイントで照射し、地震を引き起こすことができる」などというウワサが流されている。さらには「人間の精神さえコントロールしてしまう」という説まである。
こうした説を信じる人たちの間では、1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災、そして2016年4月の熊本地震もHAARPが引き起こしたものだと考えられているのだ。
地震学者「科学的にありえません」
だが、本当にHAARPによって人工的に地震を発生させることは可能なのだろうか。
地震学者で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏（地球物理学）は30日、J-CASTニュースの取材に「科学的にありえません」と完全否定する。
「巨大地震は莫大なエネルギーが必要で、大きな発電所で1年間発電したエネルギー量に相当する。人間がコントロールできるようなエネルギー量ではないのです」
HAARP＝地震兵器を信じる人たちは、東日本大震災の発生直前に震源地上空の電子の量が増えたことを根拠の1つとしているようだが、島村教授は「電子は地球の外からももたらされる。3.11など巨大地震の際に限らず、増えたり減ったりするのは当たり前です」と指摘した。
なお、同一人物による犯行かどうかは分かっていないが、熊本県内における「HAARP」の落書きは他の場所でも複数見つかっている。5月中旬以降、熊本大神宮や益城町のアパートには「売国メディアはHAARPを報道しろ」と記されているのが発見され、県警は関連を調べている。