NTTドコモがスマートフォン向け有料放送「NOTTV」を終了すると発表し、関係者や有識者からは「やっぱり」「予言したとおり」という声が上がっている。
同社の執行役員を務めていた夏野剛さんは「こんなものどう考えたって上手くいくわけないでしょう、と主張した」と経緯を振り返る。さらに「当時のドコモの経営者の責任は、誰も問わない」と指摘した。
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NOTTVは2016年6月末に終了する
目標会員数は600万人、実際は150万人止まり
ドコモの子会社「mmbi」が運営を担い、「日本初スマホ向け放送局」をうたったNOTTVは2012年4月に開局。ドコモのスマホやタブレットを対象に、独自に製作したドラマやバラエティー、CS放送の各チャンネルを月額400円から提供していた。
しかし2015年11月27日、「当初想定していた会員数の獲得に至らず、今後の事業継続が困難な見込みであることからNOTTVサービスを終了することといたしました」と発表した。2016年6月30日に終了する。
同社が認めているように、撤退には会員数の伸び悩みが大きく影響した。目標では15年度で600万人の契約者を見込んでいたが、実際には15年3月末の時点で175万人。9月末には154万人にまで減っていた。15年3月期は503億円の純損失を出し、開局以来3年連続の赤字だった。
なぜ会員数が増えなかったのか。そもそもNOTTVはドコモの端末でしか見られないし、首都圏や東海、関西など視聴エリアも限られている。ドコモのiPhoneでもチューナーが必要だ。Hulu（フールー）やNetflix（ネットフリックス）など海外動画サイトの日本上陸も影響した。