2014年の、働く人の手取りにあたる名目賃金に物価の変動を反映させた実質賃金は、前年比2.5％減となり、下げ幅はリーマン・ショックの影響を受けた2009年以来、過去2番目の大きさだったことがわかった。厚生労働省が2015年2月4日、毎月勤労統計調査（2014年、速報）を発表した。実質賃金は、3年連続で減少した。
働く人の一人あたりの給与総額（月平均）は31万6694円で、前年より0.8%増えた。消費税の増税や円安などを受けて物価が大きく上昇。 賃上げなどで給与総額は4年ぶりに増加に転じたが、物価の伸びには追いつかなかった。