セブン－イレブンを傘下に持つセブン＆アイ・ホールディングスは、2014年2月中旬に東日本を襲った記録的大雪に対応するため、ヘリコプターを緊急手配し、陸路が寸断された地域に商品を届けた。この動きに、ローソンやファミリーマートなど他の大手も追随。生活インフラとしてのコンビニの存在感はますます高まったといえそうだ。
セブンは2月17日～20日の4日間、ヘリを延べ17回出動させ、長野、山梨、群馬の店舗に4万7500食届けた。
東京・新木場のヘリポートか山梨県甲斐市に
ヘリコプターで緊急配送（画像は「セブン－イレブン」リリースより）
もともと2月14日以降、広い範囲での降雪が予想されていた。このため、セブン－イレブンでは、九州から東北までの広いエリアで、配送センターから店舗へ向かう配送車を3割増車。通常より30分程度早めにセンターを出発させる特別体制を敷いた。イトーヨーカドーも、関西から首都圏エリアで、通常より30分から1時間程度、配送車の出発時間を早めた。
ただ、こうした特別体制も、陸路を使って届けるというのが大前提。いくら配送車の数を増やしても、通行止めだと商品を届けることができない。14日から降った雪は、15、16日にも道路、鉄道の寸断という形で影響し、「孤立地域」も広範囲に及んだ。
セブンは17日午前8時半、対策本部を立ち上げ、ヘリによる緊急配送を決定。同11時にヘリ2機をチャーターし、午後2時以降、東京・新木場のヘリポートからパン計3200食分を積み込んで、山梨県甲斐市の日本航空学園山梨キャンパスへ向けて飛び立った。午後3時に到着し、そこから営業車両で県内の数十店舗に配送。イト－ヨーカドー甲府昭和店（山梨県昭和町）にも軽トラックで届けた。