つい数年前には新旧メディアの攻防が激化し、旧メディアの代表格である新聞の衰退が米国で大きな話題になった。追いつめられた新聞各社は新メディアへの適応に本腰を入れ、その成果がようやく出始め、メディアとしての新聞の地盤沈下に一服感が見えてきた。
米国での新聞発行部数公査機構であるアライアンス・フォー・オーディティッド・メディア（AAMー前身はABC）が2013年4月30日（現地時間）に発表した部数統計によれば、全米593紙の発行部数は2012年10月から2013年3月までの半年間で0.7パーセント（前年同期比）の微減だった。また、新聞社のデジタル版が全体の発行部数に占める割合はおよそ5ポイント増えて19.3パーセントに上昇した。
AAMは2010年から調査手法を変更し、タブレット端末・スマホのアプリ、PDF版、課金制のウエブサイトそれにキンドルなどの電子書籍端末専用版などの電子版購読者を発行部数の一部として加えている。
最大の発行部数を誇るのは経済誌「ウォールストリート・ジャーナル」で印刷・電子版の合計がおよそ237万部（印刷版が148万部、89万部が電子版）だった。電子版の有料会員獲得が好調な一般紙「ニューヨーク・タイムズ」は186万部（73万部＋113万部）で二位。三位は全国紙「USAツデー」だった。
読者の「紙離れ」が潮流の米国だが、上位3紙に限ってみれば、印刷版の減少を必死に食い止めながら各種の電子版の開発に力を注ぎ、新規の読者を囲い込もうとしている姿がAAMの数字から読み取れる。
（在米ジャーナリスト 石川 幸憲）