検索エンジンのグーグルが実施した、検索結果をランキングするアルゴリズム（検索ルール）の変更が波紋を広げている。
通信販売業などの中小企業が自社サイトを上位にランク付けしてもらうために、対策を講じるSEO（Search Engine Optimization＝検索エンジン最適化）。それを請け負うSEO業者が淘汰される可能性が出てきたからだ。
グーグルは口コミ情報や取材力を評価する
本来グーグルなどの検索エンジンは、ユーザーのキーワードを一定のアルゴリズムに基づいて判断し、役に立つ、価値のある情報を上位に並べようとする。情報の価値が低かったり、調べるのに時間がかかったりしては、検索エンジンとしての信用が損なわれるからだ。
SEOとは、そういった検索エンジンに自らのサイトを上位に表示できるようにするテクニックをいう。国内でSEOを手がける業者数は統計のうえでは不明だが、「1000～2000社はある」（あるSEO業者）とされる。SEO専門業者からWEB制作会社が業務を請け負うケースまで幅広いからだ。
インターネット上のSEO業者の比較サイトでは、数百社から1000社程度の実績を有する業者が上位にあり、どの業者もグーグルやヤフーの検索エンジンで「10位保証」などと謳っている。
ところが、2011年6月にグーグルがアルゴリズムの大幅な変更を行ったもようで、これまでのテクニックが通用しなくなり、SEO業者を利用している中小企業が大混乱した。グーグルの上位表示から漏れて自社サイトへの来場者が減少。通信販売業者などはそれが売上げにも響いた。
自社サイト内のコンテンツに他社と同じ情報が含まれていたり、他社と重複するコンテンツが含まれていたりする場合、また住所や店舗名など著作権のない情報を寄せ集めてつくられたサイトの表示順位を、グーグルは著しく落としたとされる。
全日本SEO協会の鈴木将司代表理事は、「もともとグーグルには口コミ情報や取材力のあるサイトを高く評価する思想があります。その思想をさらに強化するため、今回の変更が行われ、それによって無名でもコツコツ情報を更新する企業のサイトが上位に表示されるようになったのです」と説明する。
SEO業界は淘汰の時代にある
SEO業界はこれまで、自らリンク目的のダミーサイトをいくつもつくって大量にリンクを張ったり、あるいは業者からリンクを買ったりすることを「SEO対策」と称し、業績を伸ばしてきた「コンテンツファーム」と呼ばれる業者が少なからずある。
YST（ヤフー・サーチ・テクノロジー）のようなロボット検索エンジンでは、「それが通用していました」（鈴木氏）が、ヤフー・ジャパンも検索エンジンにグーグルを使うようになり、徐々にそんな「裏技」が通じなくなった。
今回のグーグルの変更でも、「業者によっては付け焼刃な対応として、在宅ワーカーに無理ヤリ検索させて上位にもっていっているが、手間もかかるしコストもあわないので採算がとれなくなる」と、あるSEO業者は漏らす。競争が激化して、「単価が落ちてきている」こともある。
前出の鈴木氏によると、「SEO業界はすでに淘汰の時代に入っています」と指摘する。米国のSEO業界では、アウトソーシング型のシェアが落ちて、インハウス型へとシフトしている。鈴木氏は「（検索の上位にランクされるには）コンテンツを磨くことが大切であるということが再認識されたようです」と話し、日本でもその流れが広がっているという。