72歳になるエンジニアが、福島第一原子力発電所の暴発を阻止しようと立ち上がった。福島原発は高温状態の原子炉を冷やす作業が続いているが、一方で作業員の劣悪な生活環境が伝えられている。そうした中で、かつての「敏腕」エンジニアたちが「自分たちがもっている技術を役立ててほしい」と訴えている。
原則、現場での作業に耐えられる体力と経験のある60歳以上が対象。2011年4月6日から500通のメールと2000通の封書で呼びかけを開始したところ、エンジニアの「決死の覚悟」としてブログやツイッターで取り上げられ、約2週間で米国やフランス、ドイツ、そして原発事故から25年経ったチェルノブイリへも広がっている。
「未来のある若者に任せてはいけない」
「福島原発暴発阻止行動隊」を呼びかけた山田恭暉（72）さんは、住友金属工業に技術者として30年勤め、製鉄や環境・廃棄物処理、プラント建設などを手がけてきた。原発についても「新事業の研究で構造や問題点、安全性などを勉強してきた」経験をもつ。
現在、原発の事故現場には下請けや孫請け企業を含め、知識や経験もない人が、ハローワークなどで集められては投入されている。東京電力の、そんな場当たり的な対応に危機感を募らせた。
もし原発が暴発すれば、首都圏をも含めた広範な汚染が発生する可能性がある。それを防ぐには、ホースによる散水のような一時的な処置ではなく、10年間安定して作動する冷却設備を設置して、これを故障することなく保守、運転し続けなければならない。しかも、この冷却設備の建設や保守、運転はすでに高度の放射線物質に「決死の覚悟」で行わざるを得ないのだ。
暴発という最悪のシナリオを避けるため、どのような設備をつくることが必要か、放射線汚染を減らすためにどうしたらよいのか、「国家プロジェクトとして考えるべき」と山田さんはいう。
その中で、実際の作業にあたる作業員について「被曝しないで作業にあたることが現実としてむずかしいことは明らかで、だからこそしっかりとした知識や経験のある技術者が作業すべき」と訴えた。
賛同者30人超、応援団130人超が集まる
放射線に汚染された環境の中で設備の建設や保守、運転のためには数千人の訓練された有能な作業員を用意する必要があることは間違いない。少なくとも、数分間の作業で戻ってくるというような仕事ではないことを、東電も政府関係者もわかっているはずだ。
山田恭暉さんは「現場の作業や技術の蓄積のある退役者たちが、次世代のために働くべきだ。こういうことは未来のある若者には任せてはいけない」と話している。
呼びかけには、2011年4月22日までに30人超が「行動隊」への参加を表明。また、「行動隊」の必要性を政府や国会に働きかける「応援団」（賛同者）も130人超が集まっている。