東日本大震災を受けて節電への取り組みが活発化する中で、照明をLED（発光ダイオード）電球に切り替える家庭や企業が増えている。もともと需要は伸びていたが、今回の電力不足が大きく後押しした。
家電最大手のヤマダ電機の担当者は「震災以降、節電意識の高まりもあって、LED電球の販売は前年の同時期に比べ個数ベースで2～3倍に増えている」と話す。
関東・甲信越での販売、2.82倍に
調査会社のGfKジャパンによると、2011年4月第2週、電球市場に占めるLED電球の構成比は数量ベースで27.1％、金額ベースで67.0％と、ともに過去最高を記録した。
特に計画停電が実施された地域のある関東・甲信越では、4月第2週のLED電球の販売数量が前年比2.82倍、全国の2.20倍を大きく上回った。
LED電球市場にはメーカーの参入が相次いでおり、09年7月には10社だったものが、11年3月には20社以上に上っている。09年初めに7000～8000円台で推移していた平均価格も徐々に下落し、1000円台の製品も増えてきた。
また、白熱電球に比べ「光が広がりにくい」とされていた弱点を改善した製品も続々と出てきている。2011年は需要増が見込まれていたため、パナソニックやシャープなどのメーカーは震災以前から増産を計画していた。