ゲームを違法ダウンロードして遊ぶ「マジコン」が欲しいーーそんな息子の訴えに悩むゲーム会社社員のつぶやきがネットで話題になっている。この社員が周辺で聞く限り、小学6年生の「マジコン」普及率は90%以上だという。もちろん子供達の罪の意識はゼロだ。
話題になっているのは2010年6月5日の「Twitter(ツイッター)」の書き込み。つぶやいたのはゲーム大手社員。
「マジコン」は親が子供に与えている
この家では、マジコンを買ってはいけないことになっていて息子達から悲しまれている。「みんな持ってるのに、どうして？」と聞かれるのだそうだ。息子の友人の携帯ゲーム機を見ると、違法ダウンロードしたゲームソフトが遊べる装置が「普通に装着」されていて、愕然となる。それらは親から与えられたものと想像がつく、としている。
マジコンを子供に買い与えない理由を、奥さんは「パパがゲーム会社の社員だから」と説明している。子供にマジコン使用の罪を説明しようとするのだが、奥さんから「オマエの父親は犯罪者だ！と息子が友達に言い出しかねない」と諌められてしまい、息子にどう納得させればいいか難しい、と悩んでいる。
会社員は、
「業界のみなさんもかなり危機感を持ってますからね。もはや政治的レベルで何とかしてもらうしか無いレベルまできている気がしています」
と「ツイッター」上で訴えた。
ゲーム業界団体のコンピュータエンターテインメント協会(CESA)が東京大学大学院情報学環馬場章研究室にゲームソフトの違法ダウンロードに関する実態調査を依頼し、その結果が2010年6月4日に発表された。
任天堂の「DS」と、ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)の「PSP」2つの携帯型ゲーム機のみに関する調査で、国内の被害額は04年～09年の6年間で約9540億円。全世界では約3兆8160億円にも上った。これは、ゲームの違法ダウンロードサイトだけの推計で、「Ｗｉｎｎｙ」、「Ｓｈａｒｅ」などのファイル共有ソフトを含めると、被害額はこの数倍にもなるのだという。