一時ブームになったネット上の3D仮想空間「セカンドライフ」。過疎化が進んだと報じられたこともあり、日本企業の利用はほぼゼロになっている。このあおりで、国内最大のセカンドライフ事業者が、土地のレンタル事業を大幅に縮小させることになった。
このセカンドライフ事業者「マグスル」は、仮想空間上のSIM（島）にある土地をレンタルに出したり、セカンドライフを運営する米リンデン・ラボ社が発行する仮想通貨のリンデンドルを販売したりするサービスをしている。
ブログ上で「セカンドライフ事業縮小のお知らせ」
セカンドライフは生き残る？
それが、2010年3月31日になって、同社のブログ上で、「セカンドライフ事業縮小のお知らせ」を出した。お知らせによると、セカンドライフでは、企業利用はほとんどなくなり、企業向け土地レンタル事業の収益が確保できなくなったというのだ。
セカンドライフは、07年初めに日本でも盛んに報道され、ネット上で爆発的なブームになった。京都を模した日本的な街並み「NAGAYA」が人気スポットになり、大手企業も製品PRの仮想店舗を構えたり、仮想社屋を建てて採用活動をしたりした。
ところが、この年の暮れ近くになって、早くも「過疎化」が報じられる事態に。3D空間に対応できるパソコンがあまりなく、イベントなしには何をしていいかわからないことなどが理由とされた。そして、その余波で、08年になると撤退する企業が相次いだ。
最近になると、もう企業利用もほとんどなくなり、マグスルでは、「Yurakucho SIM」など5地区を4月30日で閉鎖することにした。リンデン・ラボ社との方針の違いもあったという。今後も、稼働率が60％を下回る場合は、順次閉鎖していく。
とはいえ、セカンドライフ自体は、根強いファンがいて、世界的に個人ユーザーは増えていく傾向にあり、リンデン・ラボ社もすでに黒字化を達成したという。日本では現在も、個人ユーザー2～3万人がセカンドライフを利用しており、オンラインゲームなら十分な数だとしている。