携帯電話やメールに匹敵するコミュニケーション革命といわれるネットサービス「ツイッター（Twitter）」。いまのところ日本の利用者は首都圏に集中しているが、地方でも商店街の活性化や観光情報のPRに活用しようという動きが広がりつつある。ツイッターは地方を変えることができるだろうか。
「ツイッター＋ラジオ＋電子看板」で街全体をPR
福岡・大名地区のショップ情報の「つぶやき」がツイッターで見られる
ちょっとした「つぶやき」のような情報を誰でも簡単に発信できるツイッターは日に日に影響力を増しており、国内利用者は500万人を超えたともいわれる。しかしその分布は全国均一というわけではない。アスキー総研が2009年12月末に発表した利用実態調査によれば、利用者の29.5％は東京に集中している。神奈川・千葉・埼玉を合わせると50％を超える「首都圏偏在型」のサービスなのだ。
だが、携帯電話やメールがそうであったように、地方へ広がる兆しもみられる。福岡市の中心街・大名地区では2010年2月12日から、ツイッターを使ったショッピング街活性化の試みが始まった。14日までの3日間、同地区の飲食店や洋服店など約60店がセール情報や店内の様子をツイッターに流し、地区全体でPRするプロジェクトを実施している。
各店舗のオーナーやスタッフは「#daimyo」というハッシュタグ（キーワード）をつけてツイッターに情報を投稿する。利用者はそのハッシュタグを検索することで、大名地区でプロジェクトに参加している店のつぶやきが一覧できる仕組みだ。店を訪れた客も同様のルールでつぶやけば、簡単にプロジェクトに参加できる。
さらに、コミュニティラジオ局の天神エフエムが放送でプロジェクトについて紹介したり、街頭に設置されたデジタルサイネージ（電子看板）で参加店舗をPRしたりして、ネットと組み合わせたメディアミックスをはかっているのが特徴だ。
「九州でツイッターはまだマイナー」とのことで、大名地区の店主たちも今回初めてつぶやいたという人が多い。福岡県とともにプロジェクトを主催する天神・大名WiFi化協議会の杉山隆志事務局長は
「大名地区は個人経営の店が多いので、宣伝にお金をかけられない。そんな小さな店が気軽に使える広告を一緒に作り上げていきたい」
とプロジェクトの狙いを語る。