2008年9月の米国の新車販売台数は、前年同月比26.6％減の96万4873台で、93年2月以来、15年7カ月ぶりに100万台を切る水準に陥ったことが、米調査会社オートデータのまとめで分かった。米国メーカーと比べ、これまでは比較的堅調を維持してきた日本メーカーも軒並み2～3割減に落ち込むという惨状だ。米国の低所得者向け高金利住宅ローン（サブプライムローン）問題から始まった金融危機が日米の自動車業界に暗い影を落としつつある。
大型車だけでなく、自動車全般が売れない
全米首位の米ゼネラル・モーターズ（GM）は同15.5％減の28万1041台。自動車価格の大幅な割り引きという販売促進の効果で、下落率は平均よりもかなり抑えた。しかし、GMと並ぶ米大手3社（ビッグスリー）の一角であるフォード・モーターは同33.7％減の11万6301台、クライスラーは同32.8％減の10万7349台で、いずれも3割強の大幅減だ。
今回の調査で特に目立ったのは日本勢の不振といえる。GMに次ぐ全米2位のトヨタ自動車は同32.3％減の14万4260台。87年7月以来、21年2か月ぶりとなる減少幅だった。ホンダも同24％減の9万6626台、日産自動車も同36.8％減の5万9565台だった。
日本メーカーが大きな不振に転じた背景には、米証券大手リーマン・ブラザーズの破たんを機に、大型車だけでなく、自動車全般が売れなくなった事情がある。日本メーカーがこれまで堅調でいられたのは、景気低迷やガソリン高の中で、米消費者の需要が大型車から燃費の高い小型車やハイブリッド車に移ったためだ。大型車を得意としたビッグスリーに対し、日本メーカーは小型車やハイブリッド車に強みをもっており、当然のことながら、日本勢が受ける影響は比較的軽微だった。