総務省が2008年5月8日に発表した「地上デジタルテレビに関する浸透度調査の結果」によると、地上デジタル放送対応受信機の世帯普及率は43.7％だった。
06年の調査では15.3％、07調査では27.8％だったので、概ね順調に推移している。ただ、購入の動機としては故障など「買い替え時期だったから」が一番多かった。期待された北京オリンピックでの需要はあまり見込めないようだ。購入時に重視することは「価格が安いこと」「画質・音質がよいこと」が上位。
また、地上アナログ放送が終了することについては92.2％が認知していたが、一方で「2011年」の終了（停波）時期の認知度は64.7％と、07年の調査時（60.4％）に比べて、わずかな増加にとどまった。
この調査は、08年2月下旬に全国の15歳以上80歳未満の男女に行った（有効サンプル数7360）。